ドイツから日本へ帰国　これだけはやっておかないと！

ドイツでのコロナに関する規制はどんどん規制されていますが、日本でも緊急事態宣言は解除されたそうですね。

このコロナ禍を機に、日本へ帰国される方もいるかと思います。ここは書類大国ドイツ。日本へ帰国する際のやる事リストは短くないですよ。

ざっと挙げてこんな感じです。

-　賃貸契約解約

-　住民登録の解除

-　健康保険の解約

-　インターネットや携帯電話の解約

-　賃貸の退去、精算

では、一つ一つ見てみましょう

賃貸契約の解除

引っ越しが決まったら、まずするべきことは賃貸契約書の解約書を書くことです。ドイツの解約は基本的に3か月前解約です。契約書によっては3か月以内だったり、半年だったりすることもありますのでご注意ください。

少し前までは解約と言えば必ず書面にし最後に直筆のサインをしたものを提出していましたが、最近ではオンラインやメールのやり取りでできることもあるようです。そうはいっても書面最強主義のドイツ。賃貸契約はほとんどの場合書面しか受け付けません。

いつまでに解約したいかを明記し大家や不動産に郵送しましょう。さらにいいのは書留で送ることです。普通郵便で送っても届いていないといわれる、無視する（！）など起こりうるのが、ここドイツです。書留で証明を取っておくのが得策でしょう。郵便局でper Einschreiben Bitte!(ペア　アインシュライベン　ビテ）といいましょう。

もし、急な転勤や帰国で三か月以上前に解約書を出せない場合、次に入居する人を紹介するという手もあり、自分で契約しているわけではないシェアルームなどではよく行われます。次に入る人も誰でもいいというわけではないので、大家や不動産のチェックが入り、紹介した人が入居できるとなったら、その人が入居し次第賃貸契約は解除してもらえます。

しばらくすると部屋の点検にくるアポイントメントをもらえます。この点検で部屋に損傷しているところがないか、備え付けの家具はそろっているかどを点検します。そして、直すべきところがある場合はここを修繕しなさいといわれるのです。

DIY大好きなドイツ人たちは自分で修繕することが多いです。特に壁などは自分で塗る人が多いので、ホームセンターに行けば壁塗り用の塗料がたくさん売っています。

最近はここらへんの法律はずいぶん変わって、住んでいる年数によってリノベーションをせずに退去してもいい場合もあるようですので不動産や大家に直接お確かめくださいね。

さて、賃貸契約の解約も受理されたし、荷造りもほとんど済んだ、あとは引っ越し当日を待つだけ、、の前に、もう一つやっておくことがあります。

ドイツの住民登録を解除

ドイツに住み始めた時に市役所の住民登録課で住民等登録をしたと思いますが、日本に帰国やドイツ以外の外国に引っ越す場合は住民登録の解除が必要になります。ドイツ国内で引っ越しする場合は新しい住所でまた住民登録をすれば、古い住所は自動的に転出扱いになるので住民登録を解除する必要はありません。

住民登録と同様、予約が必要なことがありますので各都市の市役所のホームページなどでご確認ください。

こちらの手続きは簡単です。申請用紙に記入して市役所に提出するだけです。申請用紙はabmeldung einer wohnung　都市名　で検索すると出てきます。

2020年５月現在、コロナのため緊急で住民登録を消去せず帰国された方もいるかと思います。この時期は大体どこの市役所でも郵送で受け付けています。郵送で提出した場合は、ドイツ国内の住所を確認書の受け取りとして指定してください。通常時は市役所に出向いて書類を提出するほうがスムーズです。

実はこの住民登録の確認書が後々大切になってくることがあるんです。

どんな時に重要かというと、様々な契約の解約です。

インターネットや携帯電話をはじめ、いろいろな契約があると思います。もしかしたらスポーツジムに入会していたなんて人もいるかもしれませんね。ドイツは契約するのは簡単ですが、解約は面倒です。また、更新の3か月前に解約届が出ていない場合は自動的に1年更新、または2年更新なんてこともあるので、お気を付けくださいね。

インターネットや携帯は帰国する直前まで必要なので、自動更新になるとわかっていてもすぐには解約できないこともあるかと思います。

そんな時に威力を発揮するのがドイツの家を引き払いますよという証明、住民登録の解除です。住民登録を解除しドイツ国外に引っ越ししたことが証明できれば、契約期間内でもインターネットと携帯電話の解約ができるということです。

次回は様々な契約の解除と実際の退去について書こうと思います。